[比較]サラリーマンの老後資金作りはiDeCo(イデコ)・つみたてNISA・年金保険・貯蓄のどれがいいの?

2017年10月29日

サラリーマン イデコ

前回は、専業主婦の老後資金作りはiDeCo(イデコ)・つみたてNISA・年金保険・貯蓄のどれがいいの?ということで、専業主婦の老後資金について考えました。

今回は、夫側の老後資金について、iDeCo(イデコ)・つみたてNISA・年金保険・貯蓄のどれがいいの?ということをテーマにシミュレーションしてみたいと思います。

※シミュレーションはあくまでわが家の場合なので、人によって結果は違ってきます。計算方法の説明も一緒に書いていきますので、一度シミュレーションしてみてはいかがでしょうか?

まずは制度を確認してみよう

サラリーマンが老後資金を作ろうと思ったらどんな方法があるかというと

企業年金、DC(企業型)、iDeCo(イデコ)、つみたてNISA、年金保険、純粋に貯金、これぐらいでしょうか。

  • 企業に企業年金やDC(企業型)の制度があれば企業年金やDC(企業型)
  • 企業に企業年金やDC(企業型)がなく、自分で投資するのであれば、iDeCo(イデコ)、つみたてNISA
  • 運用を保険会社にお任せする場合は年金保険
  • 投資や保険には興味がないという人は貯金

大まかにわければこのようになります。

個人型確定拠出年金の名前が増えたので少しわかりにくくなっていますが、個人型確定拠出年金には企業型と個人型の2つがあります。

個人型確定拠出年金の名前はいくつかあって、DCと呼ばれたり日本版401Kと呼ばれたりするので、さらに複雑さが増してますね。

また、個人型確定拠出年金の個人型は、iDeCo(イデコ)という愛称がつけられたのですが、個人型確定拠出年金の企業型は愛称がありません。

個人型確定拠出年金(企業型)=DC(企業型)です。

さて、2017年1月にiDeCoの加入要件が見直され、元々企業年金に加入している人はiDeCo(イデコ)に加入できなかったのですが、一部緩和されました。

サラリーマン イデコ

※参考 iDeCo(個人型確定拠出年金)の概要-SBI証券

補足:勤め先に企業型確定拠出年金があり、マッチング拠出の制度を導入している場合は、自身がマッチング拠出の利用有無に関係なくiDeCoへの加入はできません。

サラリーマンの方で、自分がiDeCoに加入できるかどうかわからない場合は、

参考 iDeCo加入者診断-SBI証券

上のサイトで診断してみてください。

ちなみに、うちの夫の場合は、企業年金も企業型確定拠出年金もやっていない企業に勤めていますので、iDeCo(イデコ)に加入した場合、上限金額は年額27.6万円(月額2.3万円)まで拠出できます。

ということで、今回は、企業年金がない企業に勤めているサラリーマンの夫が老後資金を作るために利用できる制度についてシミュレーションしてみましょう。

夫がiDeCoに加入した場合をシミュレーションしてみたよ

具体的な数字を入れてみないことには、得するのか損するのかよくわからないので、実際に夫でシミュレーションすることにしました。

まずは、どれくらい節税効果があるのか?

iDeCoに加入すると、拠出した額の全額が税控除として控除されるので、所得税と住民税が安くなります。

myu
myu
拠出した額の全額だから、これ、結構大きい額になるのよね。

シミュレーションには、楽天証券の節税シミュレーションを使ってみました。

[条件]
現在の年齢 40歳
年収 630万円
毎月の掛金 23,000円
運用利率 1%と3%を比較

[結果]

イデコシミュレーション

節税額

年間 20年間の合計
55,200円 1,104,000円

運用時のメリット

運用利率 1% 3%
運用益の非課税 117,582円 406,189円
運用益 587,909円 2,030,946円
積立元金 5,520,000円 5,520,000円
合計 6,107,909円 7,550,946円
myu
myu
複利の影響って大きいわ、1%と3%だと運用益が全然違う

注意 住宅ローン控除を受けている人で所得税が0円の人は計算結果が違ってきます。詳しくはこちらをご覧ください。

参考 iDeCoに加入を検討している方へ年間の節税額の計算方法を解説

証券会社でイデコをやると手数料がかかるので、それも計算してみましょう。

[SBI証券の場合]

加入時、
移換時手数料
口座管理手数料(月額・税込)
 加入者 運用指図者




国民年金基金連合会  2,777円 103円
運営管理機関 64円  64円
事務委託先
金融機関
(SBI証券)
 0円 0円 0円
0円
  手数料合計  2,777円  167円 64円

イデコに加入するときにかかる費用は、国民年金基金連合会に支払う2,777円

毎月にかかる手数料は、国民年金基金連合会と運営管理機関に払う167円

20年間でかかる手数料の合計は 2,777円+167×12×20=42,857円

結局どれくらい得になるかまとめると

運用利率 0% 1% 3%
運用益の非課税 0円 117,582円 406,189円
運用益 0円 587,909円 2,030,946円
積立元金 5,520,000円 5,520,000円 5,520,000円
元金+運用益 5,520,000円 6,107,909円 7,550,946円
税控除 1,104,000円 1,104,000円 1,104,000円
手数料 △42,857円 △42,857円 △42,857円
合計 6,581,143円 7,169,052円 8,612,089円

イデコは預金や保険なども選べるので、運用利率を0%も入れてみました。

1円も運用しなくても、税控除の110万円は受けられます。

myu
myu
投資だから損をする可能性もあるけどね

これだけを見ると、税控除は受けられるし、運用益は非課税だし、手数料も証券会社の努力で少し安くなったしで、魅力的に映りますね。

けれども、イデコを考えるにあたっては、出口で取られる税金も考慮しなければいけません。

そうなんです。

受け取るときは、手数料も税金もかかる場合があるんです。

受け取る方法は、毎月年金としてもらう方法(年金)と、一時金として一括で受け取る方法(一時金)と、両方を併用する方法の3つです。

一時金なら退職所得

一時金の場合

[計算式]
(退職金+イデコ-退職所得控除)×1/2

[控除額]
加入期間20年まで年40万円ずつ増加
21年目以降は年70万円ずつ増加

一時金として受け取る場合は、退職金と同様に退職所得控除が受けられ、退職金とイデコの金額を合算して税額が決まります。

例えば、勤続年数35年の人が、退職金2,000万円、イデコ700万円を受け取った場合にかかる税金を計算してみましょう。

課税対象額

{2000万円 + 700万円 – (20年×40万円+15年×70万円)}× 1/2= 425万円

税金の求め方

税金は所得税と住民税の2つを計算して合算します。

まずは所得税から計算してみましょう。

退職金の所得税の求め方は税額表を使います。

課税される額が425万円の場合、表の「3,300,000円から6,949,000円まで」を見ます。

税率は20%、控除額が427,500円なので、公式に当てはめると

所得税の税額表〔求める税額=A×B-C〕

4,250,000円 × 20% – 427,500円 =422,500円が所得税額になります。(復興増税は考慮せず)

A 課税退職所得金額 B 税率 C 控除額
1,000円から1,949,000円まで 5% 0円
1,950,000円から3,299,000円まで 10% 97,500円
3,300,000円から6,949,000円まで 20% 427,500円
6,950,000円から8,999,000円まで 23% 636,000円
9,000,000円から17,999,000円まで 33% 1,536,000円
18,000,000円から 39,999,000円まで 40% 2,796,000円
40,000,000円以上 45% 4,796,000円

住民税は一律10%ですから

4,250,000円 × 10% =425,000円

所得税 + 住民税 =422,500 + 425,000円 = 847,500円となります。

退職金と一時金合わせた額と税金の関係

退職金+一時金の合計 税金
1,500万円 0円
2,000万円 112,500円
2,700万円 847,500円

退職金とイデコの一時所得の合計が退職控除よりも少なければ税金はかかりませんが、逆に多ければまとまった税金がかかります。

テクニックとして、退職金を受け取る年とイデコを一括で受け取る年をズラすと、1年違うだけで税金が数十万円節約できるケースもあります。

受け取るときも税制をしっかりと確認しないといけません

年金なら雑所得

年金の場合

[計算式]
公的年金 + イデコ – 公的年金等控除

[控除額]
65歳未満で年金130万円以下なら70万円
65歳以上で年金330万円以下なら120万円

年金で受け取る場合には、上記の65歳以上と65歳未満とで控除額が異なります。普通の公的年金とイデコで受け取れる金額から公的年金等控除を差し引いた額に対して税金がかかる場合があります。

また、年金として受け取る場合は1回につき432円の手数料がかかります。

一時金と年金受け取るならば、一時金で受け取った方がお得な場合が多いようです。

myu
myu
まぁ、これから20年で税制も変わるだろうから、ここら辺は皮算用

特別法人税の復活で受け取る金額が大きく違ってくる可能性も

前回の記事でもご紹介しましたが、イデコには特別法人税という税金があります。現在凍結されていますが、凍結解除になると運用資産に対して1.173%の税金がかかります。

どれくらい凍結解除で威力があるかがわかりやすいのがこの図。

特別法人税

これは、生命保険協会 平成29年税制改正に関する要望の中で、特別法人税が復活した場合、年金給付額がどれくらい減るのかがシミュレーションされています。

毎月1万円を25年間積み立てて、10年間年金を受け取ると仮定し、運用利回り2.5%として、積立金に対する特別法人税の課税がある場合とない場合とを比較した図です。

結果、特別法人税が復活すると25年間の積み立てでは年金給付額が20%削減されるというものです。

この特別法人税の影響が大きい理由は、資産全体に対してかかるからです。

普通、投資の税金というのは利益を得た分の20%程度がかかりますが、イデコの特別法人税は資産全体に税金がかかります

毎月2.3万円拠出して20年目になると元金だけで500万円を超えてきます。1.173%は58,500円。

拠出額付き2.3%、所得税率10%の人がイデコに加入して得をする所得税・住民税の年額は55,200円なので、税控除を受けていないのと同程度になります。

今のところ凍結されていますが、特別法人税の存在は忘れてはいけません。

iDeCoをシミュレーションして思ったのは、不確定要素が多すぎて実際に20年後本当に得するのかよくわからない点です。

退職金の額や運用益、税制の改正など、読めないことが多いからです。

また、一度はじめると途中でお金を引き出すことができませんから流動性がありません。

つみたてNISA

投資で得た利益に対して非課税になる制度はイデコだけではありません。NISAというのもあります。

NISAは、現行NISAと来年からはじまる積立NISAの2種類があります。

現行NISAは1年間の非課税枠が120万円まで非課税ですが、対象になる期間が5年。ロールオーバーすることで最大10年まで枠が利用できます。

積立NISAは来年からはじまりますが、現行NISAは1年間の非課税枠が120万円なのに対し、積立NISAは40万円と非課税枠の金額は少ないです。

けれども、積立NISAの場合は非課税期間が20年と長期に恩恵を受けられます。

40歳の方が20年間積立NISAをするとちょうど60歳になります。

年間40万円、つまり月々3万円超を老後資金のために積み立てて20年後に毎年取り崩していくという使い方をすれば、老後資金の準備として利用できそうです。

ただし、選べる投資先に関しては現行NISAよりも幅が少なく、政府の方針に沿った投資信託になります。

注意点とすれば20年間と期間が決まっていますので、40歳くらいの人が老後資金の準備をするのにちょうどいい制度ではないでしょうか?

つみたてNISAの概要

非課税投資枠等 年間投資上限額:40万円、非課税保有期間:20年間、投資可能期間:平成30年~49年(20年間)
投資対象商品 長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託で以下の要件をすべて満たすもの
○ 信託契約期間が無期限又は20年以上であること
○ 分配頻度が毎月でないこと
○ ヘッジ目的の場合等を除き、デリバティブ取引による運用を行っていないこと
○ 告示で定める要件を満たしていること(別紙)
投資方法 契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付け
現行NISAとの関係 一般NISAと選択して適用可能
受付・購入 受付開始:平成29年10月1日、買付開始:平成30年1月1日

つみたてNISAについて – 金融庁 より

つみたてNISAで注意しておかないといけないことは

  • つみたてNISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません
  • 非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません
  • NISA・つみたてNISAは選択制であり、同一年に両方の適用を受けることはできず、原則として変更は各年において申し込む必要がある。
  • 上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に

つみたてNISAの場合は、ネット証券であれば口座維持手数料もかかりませんし、ノーロードといって諸費用がかからない投資信託を利用することもできますから、実質かかってくる費用は信託報酬ぐらいです。

簡単にいうと、運用で損がでたときは自己責任、損益通算はしてあげないよ!利益がでれば利益にかかる税金は非課税にしてあげるよっていう制度。

では、シミュレーションしてみましょう。

積立NISAに40歳で加入して、毎月3万円ずつ積み立てをした場合

[条件]
アセットアロケーション 先進国株:100%
期待リターン 3% - 0.2%(信託報酬等)=2.8%
リスク 19.59

積立NISA

参考 長期投資予想/アセットアロケーション分析ーファンドの海

20年間の総投資額は723万円で、一番起こりそうな運用結果は627.2万円、年率にして約-0.7%。

期待リターンの複利では965.2万円になりますが、ただしその確率は39.4%。

元本割れする確率は39.3%。

このような結果となりました。

myu
myu
なんか微妙な結果…

もし、運用がうまくいったケースも計算してみました。

運用利率 0% 1% 3%
運用益の非課税 0円 153,367円 529,812円
運用益 0円 766,837円 2,649,060円
積立元金 7,200,000円 7,200,000円 7,200,000円
元金+運用益 7,200,000円 7,966,837円 9,849,060円

年金保険

一昔前までは、老後資金を自分で準備する場合、年金保険という選択肢ぐらいしかありませんでした。

年金保険というのは、保険会社に運用を任せて満期後に年金として受け取るか、もしくは一括で受け取る保険です。

外貨保険は別ですが、通常の年金保険は保険会社が債券などで運用する固定金利商品になります。

固定金利なので最初に契約したときの保険利率が受け取れる金額になるので、金利の変動に弱いという特徴を持っています。

例えば、金利が低いときに長期固定にしてしまうとインフレで物価があがったときに、上昇したインフレ率に負けてしまうと損します。

今は超低金利時代といわれるほど金利が低い時代。

今後金利が上がると思う人は、長期固定にはしない方がいいでしょう。

逆に今後も金利が下がるか横ばいだと思う人は、長期固定を選ぶのも選択肢の1つでしょう。

では、実際に年金保険に加入した場合のシミュレーションをしてみましょう。

価格コムで1位だった、「明治安田生命の年金かけはし」をシミュレーションしてみました。

参考 5年ごと利差配当付特別個人年金保険(2011) 年金かけはし

例 40歳、男性、据え置き期間あり、月掛保険料30,000円

結果

年金保険

20年間保険料を払い続けて5年間の据え置きで、年金受け取り率103.7%。

支払い総額 720万円に対して一括で受けとる場合約736万円(+16万円)
年利・単純利回り・返戻率を確認してみると
年利:0.14%
単純利回り:0.08% (受取利息÷支払総額÷25年)
返戻率:102.22% (受取総額÷支払総額)

支払い総額 720万円に対して年金で受けとる場合約747万円(+27万円)
年利・単純利回り・返戻率
年利:0.18%
単純利回り:0.11% (受取利息÷支払総額÷34年)
返戻率:103.75% (受取総額÷支払総額)

年利・単純利回り・返戻率に関しては「保険返戻金の年利計算ソフト」を参考

20年の長期に渡って払い続けて年利にすると0.08%~0.11%程度しかないというのは、残念な結果となっています。

ただし、個人年金に加入すると所得税・住民税の控除対象になります。

受けられる控除額は、所得税と住民税に対して、以下のとおりに設定されています。

[所得税]

年間の支払保険料総額  所得税の控除額
2万円以下 支払保険料の全額2万円超~4万円以下
2万円超~4万円以下 2万円超~4万円以下
4万円超~8万円以下 支払保険料×1/4+2万円
8万円超 4万円

[住民税]

年間の支払保険料総額 住民税の控除額
1万2,000円以下 支払保険料の全額
1万2,000円超~3万2,000円以下 支払保険料×1/2+6,000円
3万2,000円超~5万6,000円以下 支払保険料×1/4+1万4,000円
5万6,000円超 2万8,000円

どれくらい個人年金保険に加入して夫の所得税・住民税が安くなるかをシミュレーションしてみましょう。

例えば年収600万円で、所得税率が10%、年間の年金支払い総額が360,000円(30,000×12カ月)だとします。

そうすると、上の表に照らし合わせて、所得税の控除額は40,000円、住民税の控除額は28,000円ということがわかります。

実際に税金がどれくらい安くなるかというと、所得税率10%と仮定すると

所得税 40,000×10%=4,000円
住民税 28,000×10%=2,800円

合計6,800円、夫の所得税と住民税が軽減されます。

ということは25年で170,000円お得になります。

これを先ほどの年利でなおすと

支払い総額 720万円に対して一括で受けとる場合約736万円(+16万円)+税軽減17万円
年利・単純利回り・返戻率を確認してみると
年利:0.29%
単純利回り:0.18% (受取利息÷支払総額÷25年)
返戻率:104.58% (受取総額÷支払総額)

支払い総額 720万円に対して年金で受けとる場合約747万円(+27万円)+税軽減17万円
年利・単純利回り・返戻率
年利:0.39%
単純利回り:0.24% (受取利息÷支払総額÷25年)
返戻率:106.11% (受取総額÷支払総額)

年利・単純利回り・返戻率に関しては「保険返戻金の年利計算ソフト」を参考

税優遇を考えると年利が少し上がります。

それでも、やはり超低金利。長期固定にする意味があるのかと思えるほど利回りは低いものとなっています。

貯金

貯金というのはインフレに弱い商品となっています。

myu
myu
現金だけだと今後のインフレが心配
夫
これから景気がよくなることとかないやろ
myu
myu
いや、景気が悪くてもインフレになることだってあるでしょ

夫は金融のことには疎いので、インフレ=好景気、デフレ=不景気と思い込んでいるようです。

でもね、景気が悪くてもインフレになるスタグフレーションというのもあるのだから、資産が大きくなる人ほどインフレリスクはとっておいた方がいいのではないでしょうか。

現金だけで老後資金を貯めた場合のシミュレーション

今後のインフレ率と変動金利が読めないけれど、計算上、今の金利水準が続いたと仮定して(それしかシミュレーションができないから)普通預金に預けっぱなしにした場合。

条件

毎月積立額     30,000 円
利率     0.02 %
ボーナス月加算額 0 円
積立期間 20年 0ヵ月

結果

元金 7,200,000円
利息 11,474円
課税 2,926円
積立合計額 7,211,474円
実質利率 0.199%

参考 お金の計算/積立計算

結果は超低金利で計算したのでほとんど増えていませんが、現金は流動性が高いので、何かあったときに違う資産にすぐに移動することができるというメリットがあります。

シミュレーション結果まとめ

[40歳の場合]

積立額 予測 元本利率 備考
イデコ(60歳まで) 5,520,000円 運用利率
0% 6,581,143円
1% 7,169,052円
3% 8,612,089円
119%
129%
156%
※ただし出口で税金がかかる場合がある
※元本割れする可能性あり
積立NISA(20年間) 7,200,000円 運用利率
0% 7,200,000円
1% 7,966,837円
3% 9,849,060円
100%
110%
136%
※元本割れする可能性あり
年金保険(60歳払い込み) 7,200,000円 税軽減込み
一括受け取り7,530,000円
年金受け取り7,640,000円
104%
106%
※固定金利
貯金(60歳まで) 7,200,000円 7,211,474円 100.1% ※変動金利

※イデコは出口の税金を考慮しない数字
※積立NISAは年間40万円まで拠出可能ですが計算を簡単にするために毎月3万円ずつ積み立てた場合で計算しています。
※年金保険は60歳まで支払い、据え置き期間あり

サラリーマンで企業年金がない場合のイデコは上限金額が月々23,000円と、積立NISAや年金保険などの上限金額よりも積立られる金額が少ないので、受け取り金額も少なく出てしまっています。

※あくまでシミュレーションなので参考程度にしてください。

まとめ

iDeCoのメリット・デメリット

企業年金などがない企業に勤めるサラリーマンがイデコに投資できる金額は年間23,000×12=276,000円
所得税・住民税の控除が大きい
投資信託や株などのリスク商品だけではなく預金や保険なども選べる
手数料はつみたてNISAよりも高い
運用益は非課税
受け取るときは、退職金控除や年金控除が利用できるが退職金の金額や他の年金によっては税金がかかる場合がある(イデコが税の繰り延べだといわれるのはこの点)
特別法人税が復活すると年金給付額が20%削減されるシミュレーションがある
一度はじめると60歳まで引き出すことができないので流動性が低い

つみたてNISA

年間に投資できる金額は40万円
積立期間は20年
運用益は非課税
選べる商品は投資対象商品に限られる
一般口座や特定口座と損益通算はできない
現行NISAとつみたてNISAは選択性
途中でやめることもできるので流動性が高い

年金保険

超低金利の現在運用利回りは低い
所得税・住民税控除を夫側の所得から控除できる
金利は固定されるのでインフレに弱い
中途解約すると支払った額よりも解約返戻金の額の方が少なくなり損をするので流動性が低い

貯金

デフレのときは通貨の価値が上がるので、デフレ時には貯金は有利
インフレに弱い
流動性が高い

イデコは税控除が大きいのもあり、運用がうまくいけば一番利回りが高いです。けれども、企業年金などがない企業に勤めているサラリーマンが拠出できる金額は月々23,000円が上限となっています。

そのため、他の積立NISA、年金保険などに比べると受け取れる総額は低くなっているのがわかりました。

運用は 元本×利回り なので当然ですが。

どれに加入するのかは、教育資金や住居費に今後いくらかかるかなどのライフプランや貯蓄の兼ね合いなど、総合的に考えましょう。

例えば、まだ20代で貯蓄が生活費の6か月分も満たないような方は、老後資金を心配してイデコや保険など、長期で引き出しができないような投資商品に加入するのは考えた方がいいです

今後のライフプランによっては、お金を引き出す可能性が高い人ほど、お金の置き場所は流動性が高いところにしていた方がいいですから。

逆に資金がたくさんある方は、税控除などの税制を利用して、複利でお金を増やすことを考えると資産増加の手助けになることでしょう。

myu
myu
特別法人税がなくなったらイデコに加入してもいいよ!誰かがいわないとなくならないしね。

iDeCoに加入を検討していて住宅ローンを支払っていて所得税ゼロの人はこちらの記事もどうぞ。

専業主婦の比較もしてみました。

※投資についての記事も掲載しておりますが、このサイトは投資を推奨するものではありません。投資はリスクが伴いますので自己責任でお願いいたします。

スポンサーリンク